値引き交渉ではなく”費用の最適化“の観点から、ネット調査の見積もり金額を抑える方法をご紹介します。

※ここでは「ネット調査の見積もりをとった後」の話としてご説明します。

 

はじめに

見積書を見れば何にいくらかかるのかがわかります。

  • どの部分に大きな費用がかかっているのか?
  • 見直せる部分は無いのか?

をチェックして、コストカットできる余地を探っていきましょう。

以下に検討ポイントの例を挙げていきます。

 

設問数を調整する

アンケートで回答してもらう質問の数と、料金計算上の設問カウントがイコールにならないことがあります。

◎参考

 

つまりネットリサーチ会社の設問カウントルール次第では

「見かけ上1問でも料金上は2問以上でカウントされるケース」

もあるということです。

もし複数問カウントされている箇所がある場合には、該当部分の設問を変更することで
全体のアンケート設問数を減らし、その分見積もり金額を抑えられる可能性があります。

 

オプション・サービスの見直し

設問数・サンプル数などのメインの部分以外に、オプション部分の調整ができないかも検討します。

例えば「スクリーニング調査」について考えてみましょう。

まずスクリーニング調査を依頼する目的は「特定の条件に合致する人を抽出するため」です。

一方、ネットリサーチ会社によっては特定のモニターグループに対してアンケート回答依頼を配信するサービス(※)があります。こちらは通常スクリーニング調査を実施するより安価です。

※)「スペシャルモニター」「スペシャルパネル」などと呼ばれるものです。

調査内容として問題が無いのであれば、スクリーニング調査の代わりにこのようなターゲティング配信サービスを利用することでコストを抑えるという手段もあります。

 

営業担当者に相談する

上述のような観点でチェックしても、どうしても予算オーバーになってしまうこともあるかと思います。

そのような場合には、そのネット調査でやりたいこと優先すること(何をとって何は捨てられるのか)をネットリサーチ会社の営業担当者へ伝えて、 予算内に抑える方法が無いのかダメ元で聞いてみるという方法もあります。

もちろん限度はあると思いますが、少なくともネットリサーチ会社の担当者は自社の料金体系を把握していますので、うまく自社の予算に合わせた方法を提案してくれる可能性もあります。

 

◎参考

 

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