SDGsに関する意識調査

自社でもSDGsに取り組むべき:71.4%!
SDGsに関する意識調査

みなさんは「SDGs」という言葉を知っていますか?仕事で大いに関わっている方もいれば、目にしたことはあるけど意味は分からない、なんて読むのか気になっていた、という方もいるでしょう。
SDGsは一般的には「エスディージーズ」と読み、Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)の略称です。SDGsは2015年9月の国連サミットで採択され、国連加盟193か国が2016年から2030年までに達成することを目指した「17の目標」から成っています。17の内容は「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」「すべての人に健康と福祉を」「質の高い教育をみんなに」「ジェンダー平等を実現しよう」などから始まり「海の豊かさを守ろう」などもあります。また、その目標達成のためのさらに具体的な目標が169個あります。「2030年までに、現在1日1.25ドル未満で生活する人々と定義されている極度の貧困をあらゆる場所で終わらせる」などがそれです。
世界中の人々が当たり前に幸せに暮らすための策、と言ったところでしょうか。こうした流れの中で各国の企業もそのあり方を問われています。

調査概要

(以下、株式会社ネオマーケティングによる独自調査レポートから抜粋。)

SDGsが2015年9月の国連サミットで採択され、2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標への取り組みが始まって4年以上経ちました。日本中のあらゆる企業がSDGsへの取り組みを本格化しており、SDGsという言葉も一般化してきたのではないでしょうか。
そこで今回は、全国の20歳以上の男女1000人に対し「SDGs」に関する調査を行ないました。

調査レポート目次

・調査背景
・調査概要
・「SDGsに関する意識調査」主な質問と回答

調査レポートまとめ

Q2.17の目標のうち、あなたが重要だと思うものを3つまでお答えください。(複数回答)【n=1000】

◆SDGsの認知度:全体の約5割は認知

SDGsの用語を聞いたことがある人も含めると、認知率は46.7%と、約5割にとどまった。


◆自身が勤める企業でもSDGsについて取り組むべきか:取り組むべきが約7割!

全体では7割以上が自身の企業でもSDGsに取り組むべきだと回答。上場企業に勤めている人の場合80.4%、非上場企業に勤める人の場合62.4%となり、差が付く結果に。

◆今後社会全体でSDGsに取り組んでいく上で、どの程度の負担であれば許容できるか

「多少不便さや負担があっても、SDGsに取り組む」「少しくらい不便さや負担があっても、SDGsに取り組む」「不便さ・負担がない程度に、SDGsに取り組む」と回答した人がそれぞれ約25%。SDGsへの取り組みについて前向きな人が多いことが分かった。

詳細はURL内からダウンロード申請可能。

調査方法

・調査の方法:株式会社ネオマーケティングが運営するアンケートサイト「アイリサーチ」の
システムを利用したWEBアンケート方式で実施
・調査の対象:アイリサーチ登録モニターのうち、全国の20歳以上の正社員の男女を対象に実施
・有効回答数:1000名
・調査実施日:2020年2月21日(金)~2020年2月26日(水)

調査元

〒150-0036
東京都渋谷区南平台町16-25 養命酒ビル
TEL 03-6328-2880
https://www.neo-m.jp

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