企業のマーケティング・広告・広報担当者へ広告宣伝活動に関する緊急調査を実施!

約63%の企業で広告宣伝費が減少という結果に!広告宣伝活動に関して、新たな手法を探す企業が増加中!
企業のマーケティング・広告・広報担当者へ広告宣伝活動に関する緊急調査を実施!

新型コロナの影響で、これまで人々が当たり前に消費していたモノやコトが変化しています。消費者が変われば企業も変わるのは当然で、結果的に企業の広報活動にも影響を与えることが予測されます。このたび、ニュース動画の制作配信事業や生活者の声を元にした企業のマーケティング支援事業などを行う株式会社Grillが、2020年4月の企業広報活動の実態を調査しました。業界関係者はもちろん、消費者であるわたしたちにとっても興味深い調査内容です。
※こちらは2020年4月末に実施された調査であることにご留意ください。

調査概要

(以下、株式会社Grillによる独自調査レポートから一部抜粋。)

デジタルとリアル領域を横断する包括的なコミュニケーションサービスの提供を目的とした株式会社Grill(本社:東京都港区、代表取締役:岩館大地、読み:グリル)は、新型コロナウイルスの影響を受けて、2020年4月の企業の広告宣伝活動がどのように変化したか、企業のマーケティング・広告・広報担当者への調査を実施しました。

Grillでは、ニュース番組の観点で制作を行う動画コンテンツを「グノシー」アプリで配信する「グッテレ」を展開中で、完全リモートでの取材・編集にも対応しています。Grillは、さまざまな環境下でも効果を最大化できる新たな情報提供方法を今後も展開していきます。

調査レポート目次

・調査結果サマリー
・調査概要
・調査結果
・特徴

調査レポートまとめ

Q.(減少した方へ)広告宣伝費はどの程度減少しましたか?

① 昨年4月と比較して、約63%の企業が広告宣伝費が減少したと回答。そのうち約3割の企業で全ての広告宣伝活動を止めているという結果に。
→新型コロナウイルスが多くの企業の広告宣伝活動に影響を与えていることがわかる。

② 売上規模別では100億円以下の企業では広告費を全てストップしている割合が高く、1000億円以上の企業では広告予算の減少幅が少ない。
→売上規模の小さい企業は、広告宣伝費を削っている傾向にある。

③ オンライン広告よりもオフライン広告の減少幅の方が大きい。またイベント・セミナーなどの活動は顕著な減少傾向にある。
→外出自粛になり、人を集めるイベント・セミナーの実施が難しい状況になっている。

④ 約6割の担当者が今後さらなる予算削減が進むと考えている一方で、半数以上の方が新しい広告手法に取り組んでいく必要性を感じている。
→費用対効果の高い広告手法や、新しい広告手法への関心が高まっている。

(詳細はURLを参照)

調査方法

・調査対象 :企業のマーケティング・広告・広報担当者
・調査人数 :334名
・調査実施日:2020年4月29日〜4月30日
・調査方法 :Gunosyリサーチによるオンライン調査
・企画・実施:株式会社Grill

調査元

〒107-6016
東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル
TEL : 03-6455-4196 / FAX : 03-6455-4563
代表取締役 岩館大地
https://grill.co.jp/

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