株式会社日本リサーチセンター

提供サービス

＊NOS（日本リサーチセンター・オムニバス・サーベイ）

・毎月１回定期的に実施する乗り合い形式（オムニバス）の全国調査
・調査員が、ランダムに決められた地点で対象となるお宅を訪問し、1,200票を回収
・ネットやパネルを使った調査の方が簡易だが、当社では45年以上、サンプリングにこだわって代表性と信頼性の高いデータを収集
・単独で実施する場合に比べて費用が割安

＊国内外調査ネットワーク

・日本全国をカバーする国内調査網
・海外調査の実績が世界で認められ、1カ国1調査会社しか加盟できない海外調査網「GIA」に日本代表として加盟
・「WIN」の創立にも関与し、設立時からのメンバー（Worldwide Independent Network Of Market Research）

＊NRC UXリサーチ

・市場実態把握だけでなく、潜在ニーズを探って可視化する
・適したユーザーオーディション、MROD、インタビュー、ワークショップ、ブラッシュアップ

＊BI（ビジネスインテリジェンス）ツール

・各企業に蓄積された膨大なデータを戦略につなげるための分析ツール

＊RETカスタマージャーニー

・RET（Real-time Experience Tracking）で、ユーザーの体験をリアルタイムに収集し、カスタマージャーニーマップで、購買行動プロセスを可視化

＊データ販売

・当社で保有するデータを、小規模で扱いやすいコンパクトデータにして提供
（例）
・カジノに関する世論調査／1,200人、訪問留置
NOS基本軸I、II、III × 全質問のクロス集計表：7万円

＊マインドポインター（商標登録）

・独自開発のアプリで、オンライン・オフラインCAPIリサーチアプリ
・感覚的直感的な評価をタッチパネル上で選択
・オフラインでデータ格納機能があるので会場を選ばない
・複数言語対応可

＊社内報、社史、広報誌の制作

・リサーチと制作工程が直結
・取材・原稿執筆・撮影・デザイン・イラスト作成・印刷・web 構築など、全ての工程OK

＜市場調査＞

1：市場機会の発見
2：商品・サービスのコンセプト創出と改良
3：マーケティングミックスの設計
4：市場投入マーケティングミックスの改善
5：マーケティング基盤の整備

＜世論調査＞

＜海外調査＞

調査手法

・訪問

・郵送

・ネット

ー　国内最大級の大型パネル（自社＋提携会社）で約100万人にアンケート可能
ー　自社パネル20万人を運営

・定性

ー　FGI、DI、日記、フォトダイアリー、MROC（オンラインコミュニティ）、エスノグラフィ　等

・海外

ー　直近2年間で述べ300件以上、38カ国で調査実績あり

分析手法

・使用実態調査
・ブランド診断
・セグメンテーション分析
・プライシング分析

費用

＊オムニバスサーベイ（15~79歳男女1,200人）

・〜5問：1問あたり18万（これは安価らしい！）
・〜10問：　〃　15万

＊データ提供

・1,200人対象の調査結果：NOS基本軸I、II、III × 全質問のクロス集計表：7万円

実績

・民間企業（製造、流通、サービス、食品、金融など）、官公庁、大学研究機関まで

＜国内＞

・新技術車の初期購入者調査
・トイレタリ商品の市場実態調査
・生命保険加入プロセス実態調査
・個人投資家の証券投資に関する意識調査
・主婦の食生活意識調査
・若年女性のエンタメ情報収集行動に関する調査
・非パソコンユーザーのニーズ調査
・健康行動と意識によるシニアのセグメンテーション分析
・病気の負担感による患者セグメントのための定性調査
・UXを利用した鉄道会社顧客満足度調査

＜海外＞

・マルチカントリーヘルスケア製品使用実態調査
・中国浄水器市場調査及び関連法規調査
・次世代技術車への意識調査
・アジアにおける住宅設備のニーズ調査
・ファッション価値観のマルチカントリークラスター分析
などなど

特記

・登録調査員の配置で全国47都道府県で調査可能
・株主に大企業多数（味の素、アサヒ、中外製薬、西武百貨店、森永乳業、富士フィルム、トヨタ、等）あり、1960年に日本のリサーチ手法の開発と実用化のために15社が株主となり設立された経緯あり
・毎月の定例調査、年12回、累計約560回
・全国訪問調査1問あたりの価格　18万
・トラストパネル（郵送）モニター　10万人
・ネットモニター　100万人
・1年の海外調査実施国数　40カ国
・1年の海外調査実施のべ　300件（国内も合わせて500件以上）

強み

・老舗で、世界的なマーケティングリサーチネットワーク「WIN」「GIA」に日本代表として加盟。信頼感あり。
・乗合形式の調査も月1回と頻繁に実施し発注しやすい
・月1回の定例調査は訪問留置などオフライン調査
・ネットパネルも最大級だが、そのほか、オフラインリサーチ（訪問、郵送）も重視している
・それぞれの調査結果データ販売あり
・（株主企業など）広報の受託業務なども可能